顕微授精って何?

 

不妊治療の方法には大きく分けて3つの種類があります。

それは、人工授精、体外受精、そして顕微授精です。

顕微授精は約20年前に開発された、
比較的新しい不妊治療法のひとつです。

 

この方法は、体外受精と同じく体外で精子と卵子を受精させた後、
母体の子宮へ戻すという作業を行います。


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ただし、体外受精と顕微授精では精子と卵子の受精方法が異なります。

体外受精では卵子に精子をふりかけ受精させる自然授精ですが、
顕微授精では顕微鏡とピペットを用いて卵子に精子を人の手で
直接注入するという操作を行います。

 

また、顕微授精は排卵‐採卵‐精子採取‐顕微授精‐胚移植という
過程をとりますが、それぞれに手順や方法があり、
人工授精や体外受精と比べると複雑です。

 

顕微授精の特徴は?メリットデメリット


 
顕微授精では、受精過程を人の手でサポートすることができるため、
人工授精や体外受精と比べると受精率が高いという特徴があります。

 

また、男性不妊と女性不妊のどちらにも対応可能な
手法であるということも挙げられます。

 
男性では無精子症ではないものの極端に精子が運動性に
乏しい場合や生産数が極度に少ない、女性では卵子の
受精能力が低いなどの理由で不妊である場合、
顕微授精を行うことで精子と卵子を受精させることができます。

 

顕微授精は人工授精、体外受精を行ったが妊娠できないという
場合に行われることが多いようです。

このように高い受精率をほこる顕微授精ですが、
費用が他の2種の不妊治療と比較して高額であること、
スケジュールが数日に及ぶため時間的に負担がかかる
ことなどのデメリットがあります。

 

保険適用外のため高額となる顕微授精ですが、
国や自治体から助成金が支給され、条件を満たせば
費用の負担が軽減できる場合もあります。

ただし、国からの助成金は指定された病院でしか
適用されないので覚えておきましょう。

 

さらに1年で10万円を超える医療費は医療費控除の対象と
なりますので、確定申告時に申告をすれば所得税が還付されます。

確定申告には指定の必要書類とともに医療費の領収書が必要です。


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顕微授精に限らず高額の不妊治療、医療を受ける場合には
しっかりと領収書を保管しておきましょう。

 

顕微授精のリスクはあるの?ダウン症になる確率は?

精巣内の精子を採取し行った顕微授精では、体外受精に
比べると自閉症、知的障害の発生率がわずかではあるものの
高くなるとされています。

これが顕微授精技術によるものか、わずかな精子から選び
取ったために偶然そのような特徴の遺伝子を持つ精子を
用いて顕微授精を行ったことによるものなのかは不明です。

 

しかしながら、現在のところ、顕微授精による障がい児が
生まれるリスクは自然妊娠とほぼ変わらないか、または
わずかに高い可能性があると言われています。

先天的な疾患や障がいは一つではなく複数の要因が複雑に
絡み合った結果であるため、「顕微授精」一つに原因を
求めることは誤りであるとされます。

 

不妊治療において人工授精、体外受精の後に顕微授精が
実施されることが多いため、顕微授精を行う夫婦は長期的に
不妊治療を行っている人が多くなり、高齢出産となる場合があります。

 

ダウン症の主な原因である精子や卵子の染色体異常は
どのような人でも1から2割持っていることから、顕微授精に
おいて偶然そのような精子や卵子が選ばれ受精したことに
よりダウン症が発生する可能性もあります。


 
またダウン症の発症率は母親の年齢が高くなるほど
増加することが知られています。

顕微授精が理由ではなく高齢出産のためにダウン症が
発生した可能性も考えられます。

 

しかしながらこれらの要因はあくまで可能性の話であり、
父親と母親どちらが原因であると批判するのは
お門違いであるとも言えます。